低価格PCの販売比率が30％を突破

「低価格PC」の販売比率が30％を突破

　株式会社BCN（本社・東京都文京区、社長　奥田喜久男）の市場調査部門であるBCN総研は、10月のデスクトップPCの販売で12万円未満の価格帯の比率が30％を超えたことを発表した。低価格 PCの販売量は10月に入り急速に増大、前月比12.5％増の伸びを示した。今後のデスクトップの中心価格帯は10万円前後をボリュームゾーンとして推移する見込みで、春商戦頃には、40％を超えるものとみられる。

   

　低価格PCの販売が伸びている。

　10月の店頭市場の販売価格別構成比率をみると「8～12万円未満」の製品の販売量が全体の30％（前月比12.5％増）を超えていることがわかる。日本IBMの「Aptiva-20J」やNECの「VALUESTAR　VU45L/15A」などBCNランキングの上位に登場する売れ筋製品がこの価格帯に含まれている。10月からこの価格帯に焦点を合わせた製品を発売する大手メーカーが増え始め、ボリュームが増加した。図2の週次トップ10ランキング（11月1日～11月8日）をみると、アップルの「iMac」シリーズをのぞき、すべて低価格のWindowsマシンとなっている。

　大手メーカーが参入し始めたことで、低価格PCのラインナップが増え、消費者の認知度が向上している。今後、10万円前後の価格帯の製品ボリュームはさらに上昇していくと考えられる。2000年3～4月の春商戦において、40％強が10万円前後の価格帯の製品で占められると予測する。