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2000年2QのPC店頭市場は前年比59.6%増の142万台に達する見込み

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2000年第2四半期のPC店頭市場は前年比59.6%増の142万台に達する見込み


 株式会社BCN(本社:東京都文京区、代表取締役社長 奥田喜久男)の市場調査部門であるBCN総研のまとめによると、店頭市場における2000年第1四半期のPC販売台数は、前年同期比55.3%増の138万台を記録した。低価格PCの普及、2000年問題の反動、「Windows2000」の発売が第1四半期の好調を支えた。この勢いは第2四半期も持続する見込みだ。BCN総研では、ボーナス商戦の前倒しや景気の回復基調、インターネット需要の更なる拡大などの要因から、前年同期比59.6%増の142万台に達すると予測している。このペースを持続していけば、2000年暦年では、620万台に迫る販売台数が見込める。

 
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 BCN総研のまとめによると、国内店頭市場における2000年第1四半期(1月~3月)のPC販売台数は、前年同期比55.3%増の138万台となった。前期比でも6.2%増となり、1998年第4四半期から1999年第1四半期の伸び率を3.9ポイント上回る高成長を記録した。金額ベースでは、低価格PCの増加で台数ほどの伸びはないが、前年同期比38.8%増の2737億円と依然、高成長を続けている。

 好調の背景として、低価格PCの普及、2000年問題の反動、「Windows2000」の発売の3点があげられる。多くのショップから「2000年問題の反動から、1、2月のPC販売が予想以上の伸びとなった」というコメントがあがっている。「Windows2000の発売に伴って、SOHOを中心とした法人ユーザーの駆け込み発注が相次いだ」との声を寄せるショップも多かった。低価格PCが市場に与えた影響も大きく、デスクトップ、ノートを合わせたPC全体で16万円以下の販売構成比率は99年第4四半期以降30%以上を占めるようになっている。

 第2四半期(4月~6月)も引き続き好調を維持し、前年同期比59.6%増の142万台、同27.3%増の2769億円に達すると予測している。

 ソニーや日本IBMのように新商品の発売時期を前倒しにするメーカーが増えており、夏のボーナス商戦は例年よりも早い第2四半期後半に幕が開くとみられる。三和総合研究所の発表では2000年夏のボーナス支給額は、3年ぶりに前年を0.3%上回るとの予測もある。緩やかながらも景気が回復傾向を示していることはPC販売にプラスに作用するだろう。また、PS2で成功を収めたネットでの予約販売やオークションサイトの増加など、インターネット需要はさらに加速する見込みである。さらに、発売以来ヒットを続けているソニーの「VAIO J」やNECの「LaVieNX LW450J/24DA」のようなAV機器との融合を図った商品は、新たなPCの活用法を消費者に定着させていくと考えられる。

 この勢いが持続すれば、2000年暦年の店頭PC販売台数は620万台に迫る見通しである。

 
コンピュータの週刊専門紙である「BCN」(BUSINESSコンピュータニュース)を発行する株式会社コンピュータ・ニュース社は、東名阪のパソコン大手販売会社9社(エイデン、グッドウィル、コンプ100満ボルト、コンプマート、CSKエレクトロニクス=T・ZONE、スタンバイ、ソフマップ、九十九電機、ニノミヤ=50音順)284店舗の日次販売データをデイリーで収集し配信するBCNランキングを公表しています。このデータをもとに、BCNの市場調査部門であるBCN総研ではPCリテール市場の動向分析を行っています。

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