2000年2QのPC店頭市場は好調 ただし部材不足が需要拡大の足枷に

2000年第2四半期（4～6月）のPC店頭市場は好調
ただし部材不足が需要拡大の足枷に

　株式会社BCN（本社：東京都文京区、代表取締役社長　奥田喜久男）の市場調査部門であるBCN総研は、2000年第2四半期の国内店頭市場は前年同月比43.6％増の135万台となったと発表した。NTTの完全定額制サービスの施行やケーブルテレビ回線の普及など、インターネット環境を巡るインフラの整備が、PCの好調な販売に弾みをつけた。2000年第3四半期は、インフラ整備の加速と9月下旬の「Windows ミレニアムエディション」発売が追い風となり、前年同月比46.2％増の152万台に達すると予測する。

 

　国内店頭市場における2000年第2四半期（4～6月）のPCの販売台数は、前年同期比43.6％増の135万台、金額では28.6％増の2700億円となった。前期比（第1四半期）の販売台数では2.2％減、金額では1.4％減と98年第4四半期からの統計集計以来初めて前期の実績を下回った。部材不足が大きな要因であり、とくにDVD-ROMドライブの部材供給が滞った。BCNランキングでのPCのDVD-ROM標準搭載比率をみると、1999年第4四半期（10～12月）では、24.1％であったが、2000年第1四半期（1～3月）では28.2％、第2四半期では28.9％に比率を高めている。PCメーカー、DVDプレヤーメーカー、カーナビゲーションメーカーなどでのでDVD-ROMの部材確保争いが激化したとみられ、消費者の需要に供給が追いつかない状況となった。

　需要増の要因としては、通信インフラの整備が進み始めたことがあげられる。NTTは通信が使い放題となる完全定額制を東京、大阪の大都市部を中心に5月からスタートした。また、昨年からケーブルテレビ業者各社も通信の常時接続が利用できるサービスを開始、平成11年度の郵政省の通信産業動態調査では、ケーブルテレビ業者の売上高が前年比9.3％増となった。インターネット、電子メールがいまだPCの利用目的の中心であることから、これらの要因が第2四半期の前年同期比43.6％増という実績につながった。

　第3四半期（7～9月）も市場は活況を呈するだろう。「Windows ミレニアムエディション」の発売効果及び、インフラ整備の加速が需要をさらに拡大していくと考えられる。店頭市場は、前年同期比46.2％増の152万台、金額では同18.1％増の3,017億円に達し、国内市場全体では327万台に達する見通しだ。

　2000年暦年のPCの販売台数は、店頭が612万台、国内市場の総販売台数は前年比35％増の1350万台に達するとBCN総研では見込んでいる。