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2000年3Q国内店頭プリンタ市場 台数・金額ともに前年割

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2000年第3四半期 国内店頭プリンタ市場
台数・金額ともに前年割


 株式会社BCN(本社:東京都文京区、代表取締役社長 奥田喜久男)の市場調査部門であるBCN総研は、国内店頭市場におけるプリンタの2000年第3四半期実績(7月~9月)と、第4四半期(10月~12月)の予測を発表した。2000年第3四半期の販売実績は、台数、金額ベースともに、前年割れの不調を記録。台数ベースで、前年同期比0.7%減の89万8000台、金額ベースで、同12.1%減の242億3000万円となった。第4四半期は、新モデルが需要を喚起し、台数ベースで前年同期比 13.3%増の153万6000台、金額ベース484億3000万円に達する見込みである。

 
図 プリンタの四半期別総販売台数・金額(国内店頭市場)

図


 2000年第3四半期の不調は、各ベンダーから目立った新商品の発売がなかったことが最大の要因と考えられる。ショップからも「昨年はエプソンやHPからiMacカラーモデルが発売されるなど、需要の端境期にもかかわらず堅調な伸びを示したが、今年は需要を喚起するほどの新モデルの投入がなかった」とする声が多い。だが、「新モデルの投入がなくても、前年とほぼ同水準を維持できたのは、デジカメユーザーの増加に伴う買い替え需要があったからだ」との声も少なくない。

 第4四半期は、年間で最大の需要期をむかえるだけに、大きな需要増が見込まれる。エプソンの「PM-900C」は、4辺縁なし印刷が可能になったことに加え、PlayStation2との接続も可能なため、PCユーザー以外からの需要も見込まれる。キヤノンの「BJ F870」は2400×1200dpiの高解像度を実現、ユーザーからプリンタの不満点としてあがっている動作音についても37Dbという静粛性を実現している。また、各社とも、旧モデルの標準価格を1万円程度値下げし、低価格ニーズにも対応していること、年賀状需要のピークであることも需要増に貢献するだろう。

 そのため、暦年のプリンタ販売は、前年比14.6%増の437万台に達するとBCN総研では見込んでいる。

 
コンピュータの週刊専門紙である「BCN」(BUSINESSコンピュータニュース)を発行する株式会社コンピュータ・ニュース社は、東名阪のパソコン大手販売会社9社(エイデン、グッドウィル、コンプ100満ボルト、コンプマート、CSKエレクトロニクス=T・ZONE、スタンバイ、ソフマップ、九十九電機、ニノミヤ=50音順)316店舗の日次販売データをデイリーで収集し配信するBCNランキングを公表しています。このデータをもとに、BCNの市場調査部門であるBCN総研ではPCリテール市場の動向分析を行っています。

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