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ノート需要加速販売構成比率が50%を突破

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ノート需要加速
販売構成比率が50%を突破


 株式会社BCN(本社:東京都文京区、代表取締役社長 奥田喜久男)の市場調査部門であるBCN総研は、PCの販売構成比率(台数)でノートがデスクトップを上回る50.3%を記録したことを発表した(図1)。ノートの構成比率がデスクトップを上回るのはBCNランキング計測上初のこと。急速な実勢価格の低下が需要を喚起し、2000年年末商戦はノートを中心に動きはじめた。

 
図1 PCの販売台数構成比率推移(月次)

図1
 
図2 PCの1台当たりの販売価格推移(月次)

図2


 BCNランキングによると、2000年11月にノートの1台当たりの平均販売価格が20万円を切った。夏季ボーナス商戦のピークとなった7月に比べ、4ヵ月間で2万7724円も低下している。アップルの「iBook」シリーズやソニーの「VAIO QR」など実勢価格で20万円を切るモデルがランキング上位に登場。この2社に引き摺られるように、他社からも20万円を切る製品が登場し始めていることが大きく影響している。

 この低価格化がノートの需要拡大に結びついた。もともと、省スペース性に優れるノートに対する需要は潜在的に高かったが、デスクトップと比較して5~10万円高いという価格差が高いハードルとして存在していた。性能的にデスクトップよりも劣る、という認識があったのも事実である。

 だが、現在は、性能面でもデスクトップに劣らず、価格面でも差のない機種が登場してきた。これらの製品の登場がノートの需要を後押ししていると考えられる。さらに、アップルやソニーを筆頭に、筐体のデザイン面でも消費者にアピールする製品が多く現れたことも、ノート需要の拡大に貢献した。11月の販売実績をみると、デスクトップは前年同月比5%減となっているのに対し、ノートは23%増と二桁も伸長している。今年の年末商戦はノートを中心に動いていると考えられる。

 2000年11月の時点で、デスクトップとノートの1台当たりの平均販売価格の差は3万7300円である(図2)。デスクトップとノートの価格差が縮まるごとに、ノートの需要は拡大していくだろう。

 
コンピュータの週刊専門紙である「BCN」(BUSINESSコンピュータニュース)を発行する株式会社コンピュータ・ニュース社は、東名阪のパソコン大手販売会社9社(エイデン、グッドウィル、コンプ100満ボルト、コンプマート、CSKエレクトロニクス=T・ZONE、スタンバイ、ソフマップ、九十九電機、ニノミヤ=50音順)316店舗の日次販売データをデイリーで収集し配信するBCNランキングを公表しています。このデータをもとに、BCNの市場調査部門であるBCN総研ではPCリテール市場の動向分析を行っています。

株式会社BCN
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