2001年のPC国内店頭市場は
前年比17.9%増の652万台に達する見込み
株式会社BCN(本社・東京都文京区、社長奥田喜久男)の市場調査部門であるBCN総研は、2000年暦年(1月~12月)の国内店頭市場におけるPCの販売実績と2001年の市場予測を発表した。
2000年暦年のPC国内市場は、インターネット、電子メールブームに加え、ノート需要の急速な拡大を背景に前年比32.6%増の553万台と大きく伸長した。2001年は、米国経済の減速による景気の後退で消費が冷え込むことが懸念されるものの、写真やビデオ、音楽などの編集ニーズの高まり、高速インターネット接続回線の環境整備の進行、さらには新OSの登場などがプラス要因となり、台数ベースで前年比17.9%増の652万台、金額ベースで同 10.1%増の1兆1605億円の規模に達するものとBCN総研では見込んでいる(図1)。
図1 PC国内店頭市場の四半期別総販売台数・金額推移


BCNランキングをもとに算出した2000年第4四半期(10月~12月)の国内店頭市場におけるPC販売台数は、前年同期比16.9%増の152万台、金額ベースでは同3.6%増の2647億円となった。その結果、2000年暦年(1月~12月)では、台数ベースで前年比32.6%増の553万台、金額ベースでは同18.8%増の1兆540億円と、前年を大きく上回る実績となった。
需要拡大の要因としては、98年から続くインターネット、電子メールブームに加え、デスクトップ、ノートともに低価格化がさらに進行したことがあげられる。20万円を下回るノートや液晶デスクトップの登場が需要を喚起したといえるだろう。また、これまでインターネットと電子メールに集中していたPCの利用目的が多様化し、音楽データの編集、デジタルカメラなどで撮影した画像データの編集ニーズが高まりはじめたことも後押しした。
2000年のPC店頭市場の特徴としては、前半は、急速に低価格化が進んだデスクトップが市場を牽引したが、後半は20万円前後のノートが登場してきたことが影響し、需要の中心がノートにシフトしはじめたことにある。2001年はこの傾向がさらに鮮明にあらわれてくるものと考えられる。
通期では、国内および米国経済の減速による景気後退の影響や、5月に登場する次世代携帯電話「IMT-2000」サービスとの競合など、懸念材料は少なくない。しかし、それ以上に、高速インターネット接続回線の浸透や新OS発売などの好材料がプラス要因となり、2001年暦年のPC国内店頭市場は、台数ベースで652万台、金額ベースで1兆1605億円の規模に拡大するものとBCN総研では予測している。
コンピュータの週刊専門紙である「BCN」(BUSINESSコンピュータニュース)を発行する株式会社コンピュータ・ニュース社(本社・東京都文京区、社長奥田喜久男)は、東名阪のパソコン大手販売会社13社(エイデン、大塚商会=αランド、グッドウィル、コンプ100満ボルト、コンプマート、CSKエレクトロニクス=T・ZONE、上新電機、スタンバイ、ソフマップ、九十九電機、ビックパソコン館、ニノミヤ、ワンダーコーポレーション=50音順)565店舗の日次販売データをデイリーで収集し配信するBCNランキングを公表しています。このデータをもとに、BCNの市場調査部門であるBCN総研ではPCリテール市場の動向分析を行っています。
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