液晶ディスプレイ大躍進、販売構成比率でCRTに0.5ポイント差に迫る

液晶ディスプレイ大躍進、販売構成比率でCRTに0.5ポイント差に迫る

　株式会社BCN（本社：東京都文京区、代表取締役社長　奥田喜久男）の市場調査部門であるBCN総研は、液晶ディスプレイの販売台数が急速に伸び、6月の販売構成比率（台数ベース）ではCRTに迫る49.5％に達したことを発表した。夏季商戦に入り液晶の勢いはますます加速しており、7月にはCRTを上回るものと見込まれる。

 

　2001年に入ってから液晶の販売台数が伸び続けている。ディスプレイにおける液晶の販売構成比率は、1月の22.2％から6月には49.5％と倍増した（図1）。液晶が伸びている最大の要因は、販売価格が急速に低下していることが挙げられる。6月の液晶の平均販売単価は、1月から約2万円下がって7万 4,637円となっている。

 

　一方、CRTは3万3000円前後で横ばいを続けており、液晶とCRTの価格差は月ごとに縮小している。この結果、6月には約3万4,000円にまで差が縮まった（図2）。液晶の主流サイズである15インチモデルでは、6万円を下回る製品が増えており、値ごろ感の高まりが液晶の需要を喚起している。

 

　液晶の勢いは、夏季商戦に入りますます加速してきた。6月の週次データをみると、6月第3週（18～24日）に52.2％を占め、販売台数でCRTを追い越した。7月第1週（2～8日）には54.9％を占めており、液晶の販売構成比率は週を追うごとに拡大している。このままの調子で、7月の販売構成比率は液晶がCRTを上回る可能性が高い。