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FOMAの認知度と購入意欲のギャップ料金体系やエリア拡大が普及の鍵

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FOMAの認知度と購入意欲のギャップ
料金体系やエリア拡大が普及の鍵


  株式会社BCN(本社:東京都文京区、代表取締役 奥田喜久男)の市場調査部門であるBCN総研で、FOMAについてアンケート調査を行ったところ、認知度は8割強と高かったが、購入意欲は5割強となった。購入したくない理由は料金の高さをあげる回答が多かった。

 
図1 FOMAの機能に関する関心度(複数回答)

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 BCN総研ではホームページ上でFOMAに関するアンケート(調査期間:12月7日~12日、有効回答数:1,536人)を行った。その結果FOMAの認知度は81.4%と高かった。

 FOMAの機能で関心が高かった点は「クリアな通話品質」の75.8%、次いで「高速データ通信」(65.3%)となり電話としての機能強化に関心が集まった(図1)。一方、携帯電話で初めて実現した「TV電話」(56.1%)や「全角5,000文字のiモードメール」(54.2%)についてはそれほど関心度は高くなかった。

 
図2 購入したくない理由(複数回答)

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 認知度や関心度は高いが購入意欲は51.7%と消極的な回答者も少なくない。そこで購入したくない理由を聞いたところ、「料金が高そう」が57.2%と最も高く、「電話番号を変えたくない」が33.6%となった。iモード開始時の混乱が影響し、「サービス開始早々なので不安」(28.2%)との回答もあがっている。料金体系の不透明さや現在の利用環境のまま移行できない点に対する回答者の不満がうかがえる。こうした不満点の解消がFOMAの普及に不可欠であるといえる。

 
BCN総研は、東名阪のパソコン大手販売会社12社(エイデン、大塚商会=αランド、グッドウィル、コンプ100満ボルト、コンプマート、CSKエレクトロニクス=T・ZONE、上新電機、ソフマップ、九十九電機、ニノミヤ、ビックピーカン、ワンダーコーポレーション=50音順)549店舗(2001年11月1日現在)の日次販売データをデイリーで収集し配信するBCNランキングを公表しています。このデータをもとに、PCリテール市場の動向を分析したニュース配信を行っています(毎月第2、第4金曜日の発行となります)。

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