DSLの普及・ウイルスの猛威でセキュリティソフトの市場が前年の4倍に

　株式会社BCN（本社：東京都文京区、代表取締役社長　奥田喜久男）の市場調査部門であるBCN総研では、2001年12月のセキュリティソフトの市場が前年に比べ4倍に拡大したと発表した。DSLなどの常時接続環境ユーザーの増大やウイルスの猛威が需要の急増につながった。

図1　セキュリティソフトの販売指数推移（販売本数）

　セキュリティソフトの市場が急激に拡大している。2001年3月を100として販売本数を指数化したところ、11月では299.0ポイント、12月では 558.8ポイントと大きな伸びをみせた（図1）。前年比でみても2001年12月は4倍の伸びを示した。この背景には、DSLなどの常時接続環境の普及やウイルス感染者の増大があげられる。

参考1　2001年年間の「ビジネスソフト」全体のランキング（上位10位・販売本数）

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参考2　2001年年間の「セキュリティソフト」のベンダーシェア（販売本数）

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　総務省の発表によると、DSLの加入者数は2001年1月で約16,200人だったが、12月には約1,524,400人と急増した。DSLでは常時接続環境となるため、クラッカーによるデータの漏洩やデータの改ざんなどの防止目的にセキュリティソフトを購入するユーザーが増加しているものとみられる。

　また、2001年の10月以降、『Nimda』や『Badtrans.B』など新種のウイルスが猛威を振るっている。情報処理振興事業協会（IPA）では、2001年12月のコンピュータウイルス届け出件数が過去最多の3,900件であったと発表した。ウイルス被害者の増加もセキュリティ需要の拡大に大きく貢献しているといえるだろう。

BCN総研は、東名阪のパソコン大手販売会社12社（エイデン、大塚商会＝αランド、グッドウィル、コンプ100満ボルト、コンプマート、CSKエレクトロニクス＝T・ZONE、上新電機、ソフマップ、九十九電機、ニノミヤ、ビックピーカン、ワンダーコーポレーション＝50音順）556店舗（2002年01月01日現在）の日次販売データをデイリーで収集し配信するBCNランキングを公表しています。このデータをもとに、PCリテール市場の動向を分析したニュース配信を行っています（毎月第2、第4金曜日の発行となります）。

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