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2002年第1四半期国内店頭市場 前年同期比18.8%減の121万台に

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2002年第1四半期国内店頭市場
前年同期比18.8%減の121万台に


 株式会社BCN(本社:東京都文京区、代表取締役社長 奥田喜久男)の市場調査部門であるBCN総研で、BCNランキングをもとに2001年第4四半期のPC市場を算出したところ、前年同期比24.3%減の115万台となった(図1)。2002年第1四半期は前年同期比18.8%減の121万台にとどまると見込んでいる。

 
図1 PCの国内店頭市場四半期別販売台数・金額推移

図1
 
図2 PCの四半期別販売価格帯別構成比率推移

図2


 PCの国内店頭市場における2001年第4四半期(10月~12月)の販売台数は、前年同期比24.3%減の115万台となった。また、販売金額でも25.4%減の2,123億円となり、台数、金額ベース共に市場規模は約25%縮小した。この背景には、PCの世帯普及率が2001年3月に50%を超え、新規顧客が思うように伸びなかったことがあげられる。

 2002年第1四半期(1月~3月)は販売台数で前年同期比18.8%減の121万台、販売金額は19.7%減の2,252億円になる見通しだ。要因は、1)iMacのフルモデルチェンジによる女性や若年層の増加、2)学習指導要領改訂による小中高学年層へのユーザーの拡大、3)PCリサイクル法施行前の駆け込み需要、などプラス材料もある。だが、雇用環境悪化により消費の回復がみられず、前年を下回る水準にとどまるものとみられる。

 
BCN総研は、東名阪のパソコン大手販売会社12社(エイデン、大塚商会=αランド、グッドウィル、コンプ100満ボルト、コンプマート、CSKエレクトロニクス=T・ZONE、上新電機、ソフマップ、九十九電機、ニノミヤ、ビックピーカン、ワンダーコーポレーション=50音順)556店舗(2002年01月01日現在)の日次販売データをデイリーで収集し配信するBCNランキングを公表しています。このデータをもとに、PCリテール市場の動向を分析したニュース配信を行っています(毎月第2、第4金曜日の発行となります)。

株式会社BCN
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本件に関するお問い合わせは下記にお願いします。
株式会社BCN  森 英二
 
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