発表！　「BCN AWARD 2006」受賞メーカー決定

発表！　「BCN AWARD 2006」受賞メーカー決定
PC関連及びデジタル家電商品92部門の国内ナンバーワン・ベンダーを決定
　～プロと若い世代の夢をつなぐ『ITジュニア賞』も設立～

　株式会社BCN（本社：東京都文京区、代表取締役社長　奥田喜久男）は、1月12日、全国の主要なパソコン販売店、家電量販店のPOSデータ集計に基づき、パソコン関連商品及びデジタル家電商品92部門でのセールスナンバーワン・ベンダーを選ぶ「BCN AWARD 2006」の受賞社を発表した。
　「BCN AWARD 2006」は、2005年1月から12月までの販売店のPOSデータにより、AWARDの受賞社を選定している。実売台数という客観的な指標によるAWARDは、国内唯一のもので、今回が第7回となり、92部門41社の受賞となった。
　テレビ機能付きパソコンなどAV機能との融合が進むパソコンでは、デスクトップ、ノート部門ともに前年に続きNECがトップを獲得した。昨年大きな話題を集めた携帯オーディオでは、メモリタイプ、HDDタイプ部門ともにアップルが圧倒的な支持を集めてトップとなった。さらに、デジタル家電のけん引役である薄型テレビでは、液晶テレビの32インチ未満、32インチ以上の両部門ともにシャープが、プラズマテレビでは松下電器産業が激しい競合を制してトップになっている。


　「BCN AWARD」は、主要パソコン販売店、家電量販店18社2,206店舗（2005年12月末現在）のPOSデータ統計を作成する当社が、同データを基に年間（1月～12月）販売台数第1位のベンダーを表彰するもの。選考にあたっては、高知工科大学総合研究所所長・水野博之氏、つくば国際大学教授・大野侚郎氏、富士通総研経済研究所主任研究員・前川徹氏、東北大学名誉教授・宮崎正俊氏、濱田松本法律事務所弁護士・辛島睦氏の5人の学識者からなる「認証委員会」を設置し、同委員会の検証作業を経た公正な評価システムが導入されている。

　対象部門は、ハードウェアが60部門、ソフトウェアが32部門の計92部門。今回のAWARDでは、液晶テレビを32インチ未満と32インチ以上に分割したほか、デジタルカメラもレンズ一体型とレンズ交換型に、携帯オーディオをフラッシュメモリとHDDに分割するなど、最新の市場動向に合わせて12部門を新設している。

　BCN AWARD 2006については、1月27日（金）青山ダイヤモンドホールにおいて表彰式を開催する。


〔POSデータ提供販売店〕
　アロシステム、エイデン、大塚商会、ギガスケーズデンキ、グッドウィル、 さくらや、上新電機、ソフマップ、ZOA、九十九電機、T・ZONEストラテジィ、デオデオ、ニノミヤ、100満ボルト、ビックカメラ、ピーシーデポコーポレーション、ベスト電器、ラオックス、以上18社（50音順）

   

＜「ITジュニア賞2006」を新設＞
　なお、BCNでは、技術立国日本の次代を担う若い世代にモノづくりの情熱を伝え、IT産業にひとりでも多くの優秀な人材を招き入れるために、今回から新たに「ITジュニア賞」を設立した。
　全国高等専門学校が実施する「プログラミングコンテスト」などをメディアとして支援し、今年から「BCN AWARD」の会場で優秀校の表彰式を行う。IT関連メーカーのトップが集う受賞会場で、若者たちに優秀作品のプレゼンテーションをしてもらい、経営トップからの激励と表彰を受けることで、若者たちにIT技術に取り組む情熱が受け継がれることを期待して、「ITジュニア賞」の創設を決定した。
　こうした理念にもとづき、弊社では、優秀メーカーを表彰する「BCN AWARD 2006」のステージが、プロと若い世代の夢をつなぐ「栄光の舞台」となることを目指す。

＜「ITジュニア賞2006」受賞校＞
　・津山工業高等専門学校
　・鳥羽商船高等専門学校
　・宇部工業高等専門学校
　・和歌山県立田辺工業高等学校

【表彰式開催要領】
　「BCN AWARD 2006」については、受賞ベンダー41社、POSデータ提供販売会社などを招き、表彰式を開催します。場所、日時は以下の通りです。取材等ご希望の方は、是非ご参加下さい。

　日時：2006年1月27日（金）
　　　　　15:00　　　　　開会
　　　　　15:10～15:45　「ITジュニア賞2006」表彰式
　　　　　15:50～16:50　「BCN AWARD 2006」表彰式
　　　　　17:00～18:30　 懇親会
　場所：青山ダイヤモンドホール(住所：東京都港区北青山3-6-8)

＜「BCN AWARD 2006」後援団体＞
　財団法人　社会経済生産性本部
　社団法人　コンピュータソフトウェア著作権協会
　社団法人　電子技術産業協会（JEITA）
　社団法人　日本コンピュータシステム販売店協会
　社団法人　日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会
　社団法人　パーソナルコンピュータユーザ利用技術協会

　協力
　朝日新聞
　ヤフー株式会社