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薄型テレビやレコーダーが30%前後の大幅な伸び

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薄型テレビやレコーダーが30%前後の大幅な伸び
――2月に入りデジタル家電の個人消費復活の兆し


 薄型テレビを中心にしたデジタル家電市場に活力が戻ってきた。昨年秋以降伸び率が鈍化していた薄型テレビは、2月に前年同月比で31.3%もの販売台数増を記録。また、このところ前年並み水準に落ち着いていたBD(Blu-ray Disc)やDVDなどのレコーダーも同28.0%増と大幅に売り上げを伸ばしている。全国主要家電量販店の実売データを集計する「BCNランキング」で明らかになった。


●40型台の活況が市場をけん引
 
図1 <主要デジタル家電の販売台数前年同月比推移>
主要デジタル家電の販売台数前年同月比推移

 主要デジタル家電の薄型テレビ(液晶・プラズマ)、パソコン、レコーダー、デジタルカメラについて、2月の販売動向を集計したところ、いずれも台数で昨年を上回った。特に伸び率が高かったのが薄型テレビで、台数が31.3%増を記録。さらに、昨年10月と12月に前年割れに落ち込んだ販売金額でも14.3%増と2桁成長を達成した。原動力は大型製品。このところ伸びが鈍化していた40型以上の製品が復調しているためだ。特に40型台の伸びは顕著で同53.6%増と、この半年で最高。前年並みで推移していた50型以上でも同31.1%増と勢いがついている。

 08年夏以降伸び率が鈍化し続けていたレコーダー市場も、年明け以降伸び率が再び上昇に転じた。2月の前年同月比は台数で28.0%増、金額は薄型テレビを上回る26.9%もの伸びを示している。薄型テレビとのセット買いも需要も大きく貢献したものと見られる。一方、レコーダー市場に占めるBDレコーダーの比率は踊り場に来ており、2月現在では台数で55.6%、金額で71.5%。12月のピーク時に比べ台数で8.8ポイント、金額で5.9ポイント後退した。これは12月に急拡大した反動とも考えられ、今後BDの構成比は徐々に拡大していくものと思われる。
 
図2 <主要デジタル家電の販売金額前年同月比推移>
主要デジタル家電の販売金額前年同月比推移
 
図3 <薄型テレビのサイズ別販売台数前年同月比推移>
薄型テレビのサイズ別販売台数前年同月比推移

●価格下落にも一服感

 年末商戦で台数・金額とも前年を大きく下回ったデジタルカメラは、年明け以降、台数が前年並みの水準に回復した。2月の前年同月比で1.9%増と、1月に続いて微増。12月は同6.2%減と大幅なマイナスになったが、2か月連続プラス圏を維持できている。一方販売金額では2月現在で同11.4%減と、依然2桁減の水準が続いている。しかし12月をボトムに1月、2月と回復基調にある。

 08年夏以降、パソコンの販売台数は前年同月比で20-35%増と堅調。2月でも同22.5%増と好調を維持している。一方、平均単価の下落による販売金額の前年割れは続いており、2月は同11.1%減にとどまった。パソコン市場では、ノートPCに占めるミニノートPCの構成比が拡大。2月には30%と存在感をさらに増してきた。08年1月に登場した格安のミニノートPCの影響は今後も続くと考えられ、しばらくは市場全体で適正な価格水準を模索する動きが続くだろう。しかし、需要自体は旺盛。メーカー各社は市場のポテンシャルをどうやって売り上げに結びつけるかが課題だ。
 
図4 <ノートPCのタイプ別販売台数構成比推移>
ノートPCのタイプ別販売台数構成比推移

 それぞれの製品ジャンルで起きていた平均単価の下落も止まってきた。型落ちモデルの整理が進み秋冬モデルにシフトした結果、価格下落も一服といったところ。薄型テレビの2月の税抜き平均単価は前月比で0.1%上昇し10万2800円。パソコンが1.4%上昇し9万4300円、レコーダーは3.3%の上昇で6万9700円、デジタルカメラは5.9%上昇し2万6800円になった。

 「戦後最大の経済危機」と叫ばれるなか、08年10-12月期のGDPは年率換算で12.7%減と戦後2番目の2桁減を記録。13.9%減の輸出が最も大きな影響を及ぼしており、企業の設備投資も5.3%減と大きなマイナスになっている。一方、個人消費は0.4%減にとどまった。こうした底堅い個人消費がデジタル家電市場の堅調を支えている。特に2011年にアナログ停波を控え、まだ6000万台程度の買い換えが期待されている薄型テレビの需要は、依然旺盛と見ていいだろう。
 
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