2000年の国内PC店頭市場は前年比14％増の475万台に

2000年の国内PC店頭市場は前年比14％増の475万台に

　株式会社BCN（本社・東京都文京区、社長　奥田喜久男）の市場調査部門であるBCN総研は、1999年暦年のPCの店頭販売台数が417万台に達したと発表した。1999年第4四半期の販売台数は、「iMac」、Windows系低価格PCの伸びが影響し、前年同期比49.4％増の130万台となった。2000年は、さらなるPCの低価格化、インターネット接続環境の整備、Windows2000発売などの要因がプラスに作用し、前年比14％増の475万台に市場が膨らむと予測した。

　99年暦年のPCの店頭販売台数は417万台、8873億円と過去最高の業績となった（図)。一方、2000年第1四半期を見通してみると、Windows2000の発売など一部プラス要因は見込めるものの、99年第4四半期の反動によって、伸び率は鈍化、台数ベースで前年同期比10.1ポイント増の98万台、金額ベースでは前年同期比7.2ポイント増の2115億円になるものと見込まれる。2000年暦年では、台数ベースで前年比14％増と二桁成長を維持し、販売台数は475万台に達する見通しだ。

　99年のPCの総販売台数が417万台（前年同期比49.4％増）に達する牽引役となったのは、インターネット、電子メールに対する需要の増大だ。99年11月26日～28日に弊社ホームページ（DailyBCN）上でPCの利用用途に関するアンケートを実施したところ、「インターネット」（30.6％）、「電子メール」（28.7％）の利用が高く、インターネットの利用目的では「ニュースなどの情報を得る」（43.6％）、「商品情報を得る」（26.8％）の比率が高かった。PCがWeb閲覧のための情報ツールとして本格的に活用され始めたことが販売台数の急伸につながったと思われる。

　さらに、女性を中心とした初心者層の増加も市場を盛り上げる好材料となった。だが、こうしたユーザーは PCの利用経験がまったくない初心者ではなく、会社や学校である程度の利用経験を積んだ購入者であることが特徴といえる。ショップでも「99年はPCの購入に対して目的意識をしっかりともった来店客が多かった。そのため、1人にかかる接客時間が短縮できたことも販売量の増加に影響を与えている」と分析している。消費者のPCに対する知識の向上が結果的に市場拡大に追い風をもたらしたといえよう。

　また、PCの低価格化が進み、耐久消費財の普及のキープライスといわれる10万円を下回るモデルが登場したことも、一気に市場を拡大させる原動力となった。四半期別の販売価格帯別構成比率をみると、98年第4四半期では「10万円未満」の比率がわずか1.1％であったのに対し、1年後の99年第4四半期には9.8％にまで上昇した。この結果21万円未満の価格帯の構成比率は初めて50％を超え低価格化が急速に進んだ。

　2000年も引き続きこうした状況が続くとみられる。とくに、インターネット、電子メールは消費者の生活の中にさらにとけ込んでいくだろう。郵政省はADSLなどを使ったインターネットの高速化、低料金化に向けた取り組みへの支援拡充を発表している。2000年はインターネット接続環境の整備が進み、接続料金の大幅な低減も期待できる。ランニングコストがネックとなってネット接続に消極的だった消費者層までが一気にPC購入に動き出す可能性が高い。これに付随して、電子商取引が一般家庭にまで浸透し、わが国のインターネット活用は新しい次元に突入すると見込まれる。