ネット対応携帯電話利用者　PDAに高い関心を示す傾向が明らかに

インターネット対応携帯電話利用者
PDAに高い関心を示す傾向が明らかに

　株式会社BCN（本社：東京都文京区、代表取締役社長　奥田喜久男）の市場調査部門であるBCN総研によると、PCユーザーの56.6％が携帯情報端末（PDA）を必要なツールとして認識していることがわかった。また、PDAをPCや携帯電話の機能を補完する機器として位置づけているとの傾向が強いことも明らかとなっている。

   

　4月のパームコンピューティングによる参入を皮切りに、ハンドスプリング、ソニーなどパーム互換機メーカーが続々と登場し、PDA市場が脚光を浴びている。BCN総研がインターネット上で実施した調査でも消費者のPDAに対する注目度は高く、回答者の56.6％（「絶対必要」＋「必要」）がPDAを必要なツールであると認識していることがわかった（図1）。特に、ｉモード対応携帯電話など、インターネット接続が可能な電話の所有者ほど、PDAを必要と考える傾向が強く、71.3％（「絶対必要」＋「必要」）もの高い比率を示した。機能面ではノートPCに及ばず、インターネット接続の手軽さでは携帯電話に遅れを取るとの悲観的な見方が一部にはあるが、多くのPCユーザーがPDAの必要性を認めていることがわかる。このようなユーザーはPDAをPCや携帯電話の機能を補完する製品と位置づけているようだ。今回の調査結果で聞いたPDAの位置づけでは、「PCの機能を補う」（26.6％）、「携帯電話の機能を補う」（13.8％）となり、PCや携帯電話の機能を補完する製品と位置づけている回答が74.3％にまで達した（図2）。

　実際にPCを活用し、携帯電話でインターネットに接続している層にとっては、PDAは活用に値するデバイスであることは明らかだ。だが、仕事での利用よりも、プライベートでの利用を想定する回答者が多いという結果も出ており、本格的な市場の立ち上がりには、ビジネス用途以外でのPDAの活用法の提案が必要と考えられる。