53.5％のユーザー、ネット中に被害経験セキュリティ対策への関心高まる

53.5％のユーザー、ネット中に被害経験
セキュリティ対策への関心高まる

　株式会社BCN（本社：東京都文京区、代表取締役社長　奥田喜久男）の市場調査部門であるBCN総研の調べで、セキュリティ対策ソフトの7月の販売本数が前年同月比141％増と急激に増加していることがわかった。同時に実施したアンケート調査によると、インターネットを利用している最中に何らかの被害を受けたことがあると答えたユーザーは53.5％にも達した。常時接続の浸透で、インターネット利用時にウイルスなどの被害を受ける危険性が増していることから、ユーザーのセキュリティに対する関心が高まりつつある。

 

　BCN総研がホームページ上で行ったアンケート調査（調査期間：7月6日～12日、有効回答数：725人）によると、今まで被害を受けた経験のあるユーザーは53.5％に達した。被害内容は、「コンピュータ・ウイルスを受信した」が最も多く65.1％を占めた（図1）。次いで「コンピュータ・ウイルスに感染した」は21.7％と、約5人に1人が実際にウイルスに感染した経験を持つ。他に「個人情報が盗まれた」（7.1％）、「HDD内のデータを壊された」（2.8％）など、深刻な被害を受けたユーザーも少なくない。

 

　被害調査などの報道でセキュリティに対する関心も高まり、対策を行っているという回答は74.3％に達した（図2）。店頭のソフト売り場でも、「セキュリティソフトはコンスタントに売れる商品」という声が多い。　一方、セキュリティ対策を行っていないとしたユーザーは25.7％で、「自分で気をつければいいので」、「自分が被害にあってないので」と楽観的な答えが目立っている。

 

　ブロードバンドの普及を受けて、自宅でのインターネット接続環境は、CATVとADSLが占める割合が24.8％に達していることが明らかになった（図3）。セキュリティ対策を重視する一部のプロバイダーや、ソフト会社はオンラインでウイルスチェックを行うなどの対応をとっているが、ユーザー自らも自覚を持ち、セキュリティ対策を行う必要がありそうだ。