デジタル機器は、自宅での情報収集の「生活必需品」に

デジタル機器は、自宅での情報収集の「生活必需品」に

　株式会社BCN（本社：東京都文京区、代表取締役社長　奥田喜久男）の市場調査部門であるBCN総研がホームページ上で行ったアンケート調査の結果、自宅で情報を収集するにあたり、PCユーザーのほとんどがデジタル機器を利用していることが明らかとなった。

 

　BCN総研がPCユーザーを対象にホームページ上で行ったアンケート調査の結果、「自宅での生活の様々な場面においてデジタル機器を利用する割合」との質問で、「情報収集」や「手紙や年賀状の作成」において、「デジタル機器の利用が多い」と回答したユーザーが過半数を超えることがわかった（図1）。特に、情報収集では「デジタル機器の利用が多い」と「デジタル機器と他の手段とも同じくらい」の回答をあわせると、ほとんどのPCユーザーがデジタル機器を利用していることになる。

　一方、「売買」や「教育」においては、「デジタル機器以外の利用が中心」とする回答が6割であった。ただし、「買い物は実店舗に行くが、事前にインターネットによる情報収集を行ってから」などのように、間接的にデジタル機器を利用したケースも考えられる。

   

　なお、「自宅におけるデジタル機器の利用状況は、わが国における一般的な家庭と比べて、進んでいると思われますか」との質問に対する回答から、デジタル機器の利用状況が「他の家庭に比べ先進的」か「一般家庭並み」か、に分けてみてみると、「先進的」ユーザーでは、総じてデジタル機器の浸透度が高いことがわかる（図2）。「一般家庭並み」ユーザーでも、「情報収集」や「手紙や年賀状の作成」などの項目における浸透度は高い（図3）。デジタル機器は生活の一部分では既に浸透しており、特に「情報収集」においては生活必需品として、その役割を果たしているといえよう。