「PDAに関するアンケート調査」　ブレークの鍵は「通信環境の改善」

「PDAに関するアンケート調査」
PDAブレークの鍵は「通信環境の改善」

　株式会社BCN（本社：東京都文京区、代表取締役　奥田喜久男）の市場調査部門であるBCN総研がホームページ上で行ったアンケート調査によると、PDAに興味を持つ非所有者の7割強がPDAで「電子メールの送受信」をしてみたい考えていることが明らかになった。だが、PDA所有者の利用状況をみると、現在の通信利用率は4割程度にとどまっており、約3割は「以前は通信をしていたが、今はしていない」と答えた。通信に対する潜在ニーズの高さと利用実態のギャップは大きい。

 

　今回の調査結果によると、PDA所有者は回答者全体の9.5％。非所有者の約6割はPDAに興味を示していることがわかった。

PDAに興味を持つ非所有者を対象に、PDAで利用したい用途を聞いたところ、「電子メールの送受信」が75.7％でトップとなり、「住所・電話番号管理」（62.8％）、「メモ帳代わりに」（61.7％）が上位を占めた（図1）。

 

　一方、PDA所有者の利用状況をみると、一番多かった利用用途は、「メモ帳代わり」の77.4％で、「住所・電話番号管理」（68.1％）、「スケジュール管理」（61.3％）と続く（図2）。

 

　PDA所有者の通信経験をみると、経験者が約7割に達するものの、現在でも通信を行っているユーザーは、約3割程度となった。利用者の機能別満足度をみると「通信状況」は、他の項目と比べても比較的不満層が多い（図3）。この結果から、通信利用者率の落ち込みは、利用ニーズの変化というよりも「通信環境の悪さ」にあるとみられる。

　購入者のほとんどが男性ビジネスマンというPDA市場だが、ソニーの「Clie」や東芝の「GENIO e」など高機能でエンターテインメント性を高めた製品の登場により、PDAに対して興味や関心を示す層が広がりつつある。通信環境の改善や、無線LAN環境拡充などがブレークへの鍵になるといえよう。