定着した消費者の大画面志向　液晶テレビ、平日でも30-40型が需要の中核に

■6月境に定着した消費者の大画面志向
液晶テレビ、5月とは対照的に平日でも30－40型が需要の中核に

　株式会社BCN（本社：東京都文京区、代表取締役社長　奥田喜久男）は、BCNランキングデータをもとに「液晶テレビ」の日次販売動向を分析した。その結果、大画面サイズを志向する消費者の割合が高まっていることがわかった。

　今年5月までは、平日よりも土日祭日のほうがワンランク上のサイズが売れるという傾向が続いてきた。ところが6月に入ると、土日祭日に限らず、常に「30－40型未満」の販売構成比（台数）が全体の半数を占めるようになった。さらに日を追うごとに「30－40型未満」が拡大する傾向を示している。「30型未満」と「30-40型未満」の平均単価に大きな変化はないことから、オリンピック需要が消費者の大画面志向を一段と押しあげているものと推測できる。40型以上に照準をあてるソニーを除き、主要各社とも「30－40型未満」の台数比率が上昇している。

●画面サイズ別台数構成比は、今年5月まで土日祭日は平日に比べてワンランク上のサイズが売れる傾向にあった。ところが、6月6日（金）を境に「30－40型未満」が全体の45－50％を占めており、平日と土日祭日による格差は無くなった。大画面サイズを志向する消費者の割合が高まっている（図表1）。