地デジ化でチューナーが最大14倍超の売れ行き
――テレビは最大2.8倍、レコーダーは2.9倍、地デジ化特需最終局面で
テレビのアナログ停波が実施され地デジ化特需の最終局面を迎えた7月24日。テレビやデジタルチューナー、レコーダーの関連3製品の販売が山を越えた。7月第3週（18-24日）の販売台数前年同週比では、テレビが218.7％、デジタルチューナーが717.4％、レコーダーは285.6％を記録し、売り上げを大きく伸ばした。しかし7月に入り品薄になった製品も多く、地デジ化特需最終盤のピークは7月初旬だった。全国主要家電量販店の実売データを集計する「BCNランキング」で明らかになった。
図1 ＜薄型テレビ全体の販売台数・金額前年同月比と平均単価＞
図2 ＜薄型テレビ全体の画面サイズ帯別販売台数構成比＞
一方地デジチューナーは、手軽に地デジ化ができるとあってアナログテレビユーザーが殺到。7月第1週（4-10日）に前年同週比1430.1％と実に14倍超の売り上げを記録した。その結果テレビと同様品薄状態に陥り、7月第3週の売り上げは同717.4％まで鈍化した。また、低価格モデルが軒並み売り切れた結果平均単価が上昇。6月最終週には税抜き4900円だったものが、7月第3週には6800円と約1.4倍になった。またレコーダーは6月第1週から販売台数の前年同月比が安定的に200％を超えており、ピークは7月第1週の同296.1％だった。さらに、地デジ化直前の7月第3週でも勢いは大きく鈍化せず、同285.6％と高い水準を維持している。
図3 ＜地デジチューナーの販売台数・金額前年同月比と平均単価＞
図4 ＜レコーダーの販売台数・金額前年同月比と平均単価＞
アナログ停波という大きな節目は通過したものの、依然として地デジ対応していない世帯もあり、サブテレビのデジタル対応がすんでいないところも多い。8月中旬から9月あたりまでは、地デジへの移行に伴う需要は鈍化しながら継続するものと見られる。
BCNでは全国の量販店23社（アベルネット、アマゾン ジャパン、エディオン、NTTレゾナント、大塚商会、グッドウィル、ケーズホールディングス、サードウェーブ、サンキュー、上新電機、スタート、ストリーム、ソフマップ、ZOA、ナニワ商会、ビックカメラ、ピーシーデポコーポレーション、ベスト電器、三星カメラ、ムラウチドットコム、MOA、ユニットコム、ラオックス＝50音順・2011年7月1日現在）の日次データを毎日収集し、配信する「BCNランキング」を公表しています。このデータをもとに、PC・デジタル家電市場の動向を分析したニュース配信を行っています。
＊集計対象の社数は、当社と販売店との間でデータ提供契約を締結している法人数をカウントしております。
これまでに配信したリリース一覧はこちら
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