厚生労働省発表の実質賃金指数の前年比は、さほど上昇していない。しかし、総務省が発表している消費者物価指数では、2023年以降上昇し続けている。加えて、ドル円相場は150円台で推移し、円安が続いている。日本銀行が調査する生活意識に関するアンケートからも、景況感が悪く、暮らし向きもゆとりがないという結果が出ており、消費者を取り巻く環境が厳しい状況であることが明らかだ。このような状況下における、主要デジタル家電（テレビ、パソコン、デジタルカメラ、スマートフォン）の2026年の販売数を予測した。

　本予測作成の狙いは、生産・販売計画や販促計画策定時の参考に資すること。厳しい市場環境の中、本予測が何らかのヒントやアイデアにつながり、業界の発展と利益貢献につながれば幸いである。

　BCNでは全国20社、2350店舗（2025年12月時点）の家電量販店やPCショップ、ネットショップから販売データ（POSデータ）の提供を受け、BCNランキングとして事業を行っている。POSデータを用い、2021年から2025年の市場を振り返るとともに、市場をけん引する上位メーカーの動向を分析している。

　POSデータから導き出した分析を基にして、コンシューマ―市場にとどまらず、ビジネス市場も含めた各市場全体の販売数を予測した。予測の前提条件としては2025年の社会・経済状況を反映して算出しているが、デジタル家電製品の売価に大きな影響を及ぼす為替相場の変動や突発的な社会・経済の変化は想定していない。

■商品概要
『2026年販売予測』
BCN総研
定価：各55,000円（本体：50,000円＋税10％）
頁数：各18ページ

■アイテム
 ・テレビ　　　　　https://ri.bcnretail.com/post/2026030901
 ・パソコン　　　　https://ri.bcnretail.com/post/2026030902
 ・デジタルカメラ　https://ri.bcnretail.com/post/2026030903
 ・スマートフォン　https://ri.bcnretail.com/post/2026030904

■著者情報
BCNは1981年に創業し、メディア事業とデータ・調査事業を通じ、IT産業の今日と明日を伝えてきました。
創業事業の『週刊BCN』は、法人向けITビジネスの専門紙として、PC黎明期から40年以上にわたって情報発信を続けています。

BCN総研は、創業以来長年にわたって蓄積した知識や知見を生かし、変化し続けるデジタル家電市場の次の変化を見据えて情報を発信・提供するBCNの社内シンクタンクです。アナリストが現在の市場動向や製品動向を分析し、この先の変化を予測。さまざまな手法で提言することでビジネスのヒントやアイデアを提供し、クライアント企業のマーケティング活動をサポートします。

■問い合わせ先
　株式会社BCN
　営業担当
　TEL：03-3254-7801
　URL：https://ri.bcnretail.com/contact-6